このサイトは、脱炭素チャレンジカップ（旧低炭素杯）に参加された団体と、脱炭素チャレンジカップをサポートする企業と団体が連携した取組と活動団体のプロフィールが検索できます
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- 鹿児島空港のエコ活動
鹿児島空港ビルディング株式会社鹿児島県①食品残渣リサイクル②電気自動車の導入③太陽光発電設備の設置④ターミナルビル空調温度の設定 ⑤展望ﾃデッキの屋上緑化⑥エスカレーターの自動運転⑦照明の削減⑧LEDの導入⑨カーボンオフセットの導入⑩セミナーの開催⑪エコキャップ寄付⑫社内外での啓発活動
企業エネルギー
- 人と環境に優しい宿づくり
株式会社滝の湯ホテル山形県旅館の一番の課題は食品残渣いわゆる食べ残し、その食べ残しを肥料に変えて滝の湯農園で使用し無農薬有機野菜を作りお客様に提供する「循環型有機農法」に取り組んでいます。使用済み割りばしは竹酢液に変えて防虫防菌液に利用、調理場から出た廃油をBDF燃料に変え送迎用バス燃料に、電気自動車配備、建物屋上で太陽光発電、県と林業公社と協力し「企業の森づくり」実施など人と環境に優しい宿づくりに取り組んでいます。
企業エネルギー
- 世界初の捨電システム「Lorentz-MG」による省エネ・省電力化
株式会社Tempodas全国水を消費する場合、その量を目で見て蛇口を自分で調節することが出来ますが、これが電気の場合、電気量を目で見て、適正に調節することは可能でしょうか？私共は、ムダな電気（=捨電）に着目し、その「捨電」への対応製品Lorentz-MGを開発・普及しております。また、製品の開発・普及を通じ、二酸化炭素の排出・電気エネルギーに関する啓蒙活動を国内のみならず、海外にも向けて発信していこうと日々取組んでおります。
企業 - 「家庭」と「会社」で、エコプログラム（従業員に優しく,役員に厳しいCO2削減活動)
株式会社ファンケル神奈川県従業員に対し、CO2削減で「いちばん遅れているのは家庭」という問題に着目。6か月を1期間とし「家庭」の光熱費が総務省の世帯別全国平均より下回れば、 会社から従業員に「褒賞金」を出す仕組みを日本で初めて導入。2008年から実施中。 一方、会社の年度のCO2削減目標に対し、CO2削減計画未達の場合、「役員報酬の固定給＝生活給をカット(環境報酬)」を導入。2008年から実施している。
企業制度 - サンデンフォレスト・赤城事業所における自然環境の創造的保全と地域貢献の取組
サンデン株式会社群馬県「環境と産業の矛盾なき共存」というコンセプトのもと、群馬県赤城山南麓において、大規模な「近自然工法」を取り入れた事業用地造成を行って2002年に開設した「サンデンフォレスト・赤城事業所」における、森林保護・育成、生物多様性の回復・保全、自然環境に配慮した生産活動の取組と、地域連携を重視し、「サンデンフォレスト」を積極的に活用した地域における環境活動・環境教育推進への取組、およびそれらの情報発信。
企業森林保全
- 「ネコロジー」を合言葉にした環境保護活動
ヤマトホールディングス株式会社全国ヤマトグループは創業100周年となる2019年に「社会から一番愛され信頼される企業」を目指しています。数多くの車両を保有し、生活道路を使用して事業を営む当社では環境の側面からもお客様や社会の要望に応え、地域に貢献していかなければなりません。そこで社員やお客様が親しみを持って一緒に取り組めるよう、当社の環境保護活動の理念に「ネコロジー」と名づけ、活動の指針としました。
企業省エネ - ファッション衣料専門店が行うエシカルの取り組み
イオンリテール株式会社 SELF+SERVICE事業部全国全国222店舗展開のファッション衣料専門店チェーン。エシカル素材の代表とも言える、オーガニックコットンやテンセルを用いた衣料品を中心にナチュラル系ファッションを販売、再生可能な天然資源を有効活用しています。更に全アパレル商品をカーボンオフセット対象にし二酸化炭素のオフセットをしています。また販売した商品は店頭で回収リサイクルし、一部再資源化を行うなど低炭素、循環型社会の構築に貢献しています。
企業省エネ - 建設作業所におけるCO2排出量削減活動（CO2ゼロアクション、エコモデルプロジェクト）
大成建設株式会社全国「人がいきいきとする環境を創造する」というグループ理念の下、低炭素社会実現を目指す当社では、全国約700の全作業所を対象とする「CO2ゼロアクション」活動、その中から選定した約30作業所を対象とする「エコモデルプロジェクト」活動に取組んでおり、専門工事業者とも連携し、2011年の活動開始以降、施工時CO2総排出量目標「1990年比40％削減」を3年連続達成。2014年度より海外への展開も開始した。
企業省エネ - 卒業生燃費追跡調査（SNT）プロジェクト～日本初、教習所卒業生のエコドライブ定着率と燃費向上状況を調査～
ファインモータースクール埼玉県このプロジェクトは、教習生が運転免許取得時にエコドライブを身につけることの効果を検証するもので、2014年6月29日に開始しました。在校時に計測した燃費や環境意識が免許取得後に比べて、どのように変化しているか、どの程度エコドライブを継続して実践できているか、教習所卒業後6ヶ月から2年を経て、エコドライブの知識や技術の定着率がどのように変化するかを独自に調査しています。
企業省エネ - エフピコ方式のリサイクル『トレーtoトレー』、『ボトルtoトレー』
株式会社エフピコ全国自社で製造・販売するプラスチック製食品トレーを、消費者、小売店、包材問屋、エフピコの四者一体の協働体制で、配送の帰り便を利用した回収・リサイクルのシステム「トレーtoトレー」を1990年に構築。自社リサイクル工場で原料まで再生し、食品トレーとしてエコマーク認定を受け市場に流通させる。2010年からは廃PETボトルを再び透明容器に再生する「ボトルtoトレー」を構築。
企業リサイクル・廃棄物利用
- ヤマハグループ環境貢献活動
ヤマハ株式会社全国ヤマハグループでは、1973年に環境庁（現環境省）が環境保全の呼びかけをスタートして以来、40年以上にわたり毎年6月の「環境月間」において、「地域クリーン作戦」をはじめとした環境保全活動の普及・啓発に関する取り組みを、労使共催で継続実施しています。近年では6月のみにとどまらず、従業員の家庭での啓蒙活動や植林活動など、年間を通じた取り組みを行い、社内外での環境貢献活動の定着化を図っています。
企業森林保全
- たまプラーザ電力プロジェクト
（特非）森ノオト神奈川県子育て世代の主婦を中心に運営している横浜北部の環境ウェブメディア「森ノオト」のメンバーで、東日本大震災以降続けてきた暮らし目線でのエネルギーシフト活動。お母さん版エネルギー基本計画を作成し政策提言をおこない、独立型ソーラーシステムや子ども向けの風車づくりのワークショップといった「エレキラボ」を積み重ね、メディアで活動を発信してきた。3年続けた活動が広がり、2014年9月には市民電力会社を設立した。
NPO/NGOエネルギー